About geothermal development
地熱発電の仕組み
地熱発電は、地下深くにある高温高圧の
地熱流体（温水・蒸気）を利用して
電気を生み出す発電手法です。
生産井から取り出した地熱流体のうち、汽水分離器によって分離した高温高圧の蒸気を直接、タービンに入力して回転運動を生み出すことにより、タービンと連動して回転する発電機から電気を生み出す発電システムです。
フラッシュ発電と違い、生産井から取り出した地熱流体そのものをタービンに入力するのではなく、発電システム内で循環している低沸点媒体をタービンに入力して発電を行います。バイナリー発電は、地熱流体の温度がフラッシュ発電に至らない低温の場合でも、低沸点媒体と熱交換を行うことで、高圧の（低温沸点媒体）蒸気を作り出して発電できるという利点があります。フラッシュ発電ができない土地として見逃されていた地熱エリアでも温泉井戸からの余剰蒸気又は熱水があれば、バイナリー発電の手法を用いることで発電可能性を再掘できる発電システムとして期待されています。
地熱の多い地域
具体的な地域での簡易地熱ポテンシャル調査については
下記から別途お問合せください。
-
1
事業適地選定
候補用地の地形や地質、周囲の井戸の情報、過去の調査データ等を参照しながら、ポテンシャルが高く、事業化可能な適地を選定する。
-
2
事業案件化
地域コミュニティとの共同事業スキーム(出資や資金調達スキーム等含む)を策定し、同時に開発や事業に関する地域内の合意形成を行う。
-
3
資源量調査
候補地の地下構造を知るため、過去のデータを散見する文献調査と物理探査(人工地震電気探査)を行う。
-
4
地熱井掘削
地下の構造が明らかになれば、実際に掘削を行なうことになる。なお、貯留層の位置を更に正確に特定するため、試掘を幾度も繰り返すこともある。また還元井の掘削も行う。
-
5
事業性判断
掘削後の計測された生産井の熱エネルギー量を基に、発電規模を算定、基本設計を通じて発電事業の可否を判断する。
-
6
設計・申請
事業化決定後、発電所の詳細設計を行い、経産省IDの取得及び、系統との接続契約を締結する。
-
7
施 工
発電機含む必要部材の調達を行い、法令順守のもと発電所建設と、その後の試運転を行う。
-
8
系統連系
発電所を系統に接続し、発電された電力の売電を開始する。
-
9
メンテナンス
地熱資源や発電所の維持管理体制を構築するため、適時、適切なメンテナンスを行う。専用のモニタリングシステムを通じて、24時間365日の遠隔監視を行う。
ビジョン
-
-
エネルギーの海外依存度を減らし、
持続可能な国家にする- エネルギーの純国産開発によって、持続可能な社会の実現に寄与する
- 資源量に見合った開発を行い、より多くのベースロード電源を供給する
- エネルギーミックス中の安定的かつ二酸化炭素を出さない
クリーンなエネルギーの割合を増やす
-
-
コモンズである地熱を地域と共同で活用し、
自立し持続可能な地域の創生に寄与する- 地域に横断的に存在する地熱資源はコモンズ(共通資本)、
一部の大企業のものでない - 地域とコミュニティーと共同事業を行うことで、
中長期的な地域の財源創出 - 地熱地域は自然災害リスクのみでなく、恩恵（リワード）も享受できる
- 地域に横断的に存在する地熱資源はコモンズ(共通資本)、
地熱開発方針
「地熱は誰のものでしょうか？」
地球の体積の約93%は1,000℃以上です。地熱地域とは火山や地殻変動によりそれらが比較的浅い深度までせり出してきている地域のことを言います。同地域に暮らす人々は長年自然災害のリスクと温泉を含めた地熱の恩恵を享受してきました。
地熱とは地下深く連続かつ横断的に存在する資源であり、地上の土地区分では割り切れない、かつ連続的故に他と切り離すことが出来ず影響を受け合うという特徴を持ちます。
私たちは地熱を地域の「共通資本」または「コモンズ」と定義します。その意味で地域の人々やコミュニティと地熱の恩恵を分かち合うのは当然のことと捉え、これまで全ての開発ケースで、地域やそのコミュニティと共同して事業を行っています。事業が増え多様化する中で開発形式も多様化しますが、基本的に上記の原則を維持し貫きます。
